システム屋さんの忘備録

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リモート経由でWindows 7 ProからWindows 10へアップデート

Windows 10へのアップデートを促す表示がだんだん大きくなってきました。またWindows Updateにおいても推奨される更新になりました。そこで社内システム管理者必須ツールのリモートデスクトップでどこまで可能か試してみました。
大抵のことはリモートデスクトップで可能ですがOSのアップデートでは最後までリモートで可能かどうかの調査です。

まずマイクロソフロ社のページからWindows 10「ツールを今すぐダウンロード」からダウンロードします。(下段にあります)
https://www.microsoft.com/ja-jp/software-download/windows10

「このPCを今すぐアップグレードする」を選択しその後は画面の指示に従って進めます。

※更新のチェックでは今回 Windows 7をクリーンインストールしてすぐにアップデートした時と、全ての更新を適用後と二通り行いましたがすぐにアップデートした場合は更新チェックで2時間ほどかかりました、と言うことでアップグレード前にはWindows Updateを全て適用して置くとこの部分は早く終わります。

再起動がかかるとPingは通りますが以下の様にリモート接続ができません。ここからユーザーがログオンするまではリモートで続けることはできません。ユーザーに更新を通知する場合、社内システム管理者はここからの手順書やサポートが必要かもしれません。

RDP

その時「Windows 10へようこそ」の画面【リモート不可】

Windows 10UP

「すぐに使い始めることができます」【リモート不可】
「はじめまして、Cortanaと申します。」【リモート不可】
「新しいWindows用の新しいアプリ」【リモート不可】
ログオン
ユーザーがログオンしてからリモートデスクトップが可能になります。と言うことでOSのアップデートは現地での作業かユーザーへのサポートが必要になります。リモートで出来ると助かるのですが・・・

法人向けパソコンの手配

法人向けのパソコンでは開発元指定(例えばメーカー系電子カルテや業務システム)でなければ購入先はDELLかHPが多いようです。サーバーでも私の取引先ではこの2社が大半を占めます。サーバーでは発注のしやすいHP、構成が複雑なDELLといったところでしょうか。サーバーでもシステム管理者や開発者が発注するのですがDELLのサーバーは発注が難しいとよく聞きます。

Office

さてパソコンですがこの2つのメーカーでは今でもWindows 7 Professional 32bit版が入手できます。いわゆるダウングレード権を使いWindows 7で納品されます。これから新入社員を受け入れる時期ですのでこの2社の内容を比べてきました。

発注ロットは1台から数台程度とします。保守は延長保証を想定しています。
価格:同等のスペックではHPの方が少し高いようです。
DELLはモニタとセット販売が主流でしたが最近モニタ無しが増えてきました。法人ではモニタの使い回しが多いので変化してきているようです。

保守:細かなレベルがあるDELL、わかりやすいHP
DELLの保守サポートは曜日、時間、内容などのサービスレベルに応じて細かく価格設定がされており選択するのに苦労します。HPは365日24時間などと分かりやすいのが特長です

保守料金:DELLがサービスレベルの設定がいくつかあるので安く感じます
DELLの場合モニタとのセット販売が多いのでモニタも保守対象になりますが、HPでは別売りのモニタ保守に入らないと対象にはなりません。

法人の場合はサポートはどちらも国内のサポートセンターです。一般的な法人のサポートレベルは「翌営業日オンサイト」です。例えば月曜日に故障して連絡をすると一次切り分けを行って航空便で部品を発送、翌日のサービスマン派遣手配をします。そして火曜日に修理という手順です。メーカーは部品を常にストックしています。以前富士通のサーバーが故障したときはほとんどの部品がバイク便で届き必要な部品を交換して数時間で復旧しました。さまざまなサービスレベルがあるので自社にあったものを選びます。

2016 年 2 月のウインドウズアップデート

2016 年 2 月のマイクロソフト セキュリティ情報の概要
https://technet.microsoft.com/ja-JP/library/security/ms16-feb.aspx

今月は概ね問題無くアップデートができました。Windows 7で更新プログラムの検索をすると10分前後かかりました。またOffice系の更新が先月から増えてダウンロード量も多いようです。更新がうまくいかない場合の第一選択は以下のマイクロソフロ社ページでの対処です。次に復元になります。最近増えたSSD搭載機器では一度シャットダウンしてから起動すると解決する場合もあります。

Windows 7、8、10でうまく行かない時(Microsoftのページ)
 ↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓
Windows Updateの更新がうまく行かない方はこちら

XP環境でOffice 2007をご利用の場合はWindows Update が可能です。
更新できないときはファイル名を指定して実行から services.msc を起動して以下のサービスを確認します。
Automatic Updates
Background Intelligent Transfer Service
Event Log
設定はすべて「自動」「開始」にします。

【Windows 7 Professional 32bit】【Office 2007 STD】
Windows 7 用更新プログラム (KB3135445)
Microsoft Office Compatibility Pack Service Pack 3 (KB3114745) のセキュリティ更新プログラム
Microsoft .NET Framework 4.6.1 用セキュリティ更新プログラム、Windows 7 向け (KB3127233)
Microsoft .NET Framework 4.6.1 用セキュリティ更新プログラム、Windows 7 向け (KB3122661)
Windows 7 SP1 の Microsoft .NET Framework 3.5.1 用セキュリティ更新プログラム (KB3127220)
Microsoft Office Outlook 2007 Junk Email Filter (KB3114743) の更新プログラム
Windows 7 用 Internet Explorer 11 の累積的なセキュリティ更新プログラム (KB3134814)
Windows 7 用セキュリティ更新プログラム (KB3126587)
Microsoft Office Compatibility Pack Service Pack 3 (KB3114548) のセキュリティ更新プログラム
Microsoft .NET Framework 4.6.1 アップグレード言語パック (KB3102433)
Windows 7 用セキュリティ更新プログラム (KB3124280)
悪意のあるソフトウェアの削除ツール - 2016 年 2 月 (KB890830)
Microsoft Office Word 2007 (KB3114748) のセキュリティ更新プログラム
Windows 7 SP1 の Microsoft .NET Framework 3.5.1 用セキュリティ更新プログラム (KB3122648)
Microsoft Office 2007 suites (KB3114742) のセキュリティ更新プログラム
Microsoft Office Excel 2007 (KB3114741) のセキュリティ更新プログラム
Windows 7 用セキュリティ更新プログラム (KB3126446)
Windows 7 用セキュリティ更新プログラム (KB3134214)
Windows 7 用セキュリティ更新プログラム (KB3115858)
Windows 7 用更新プログラム (KB3123862)
Windows 7 用セキュリティ更新プログラム (KB3126593)
Windows 7 用更新プログラム (KB2952664)

情報処理安全確保支援士の創設

サイバー安全対策強化へ法律改正案が閣議決定されました。その中でも今までの情報セキュリティスペシャリスト試験に代わって更新が必要な情報処理安全確保支援士試験が創設されます。情報セキュリティスペシャリスト試験は合格率が15%ほどで3,000人(平均約36歳)ほどの合格者がいます。また国内のセキュリティ関連試験の中では最難関となっています。

打ち合わせ

情報処理安全確保支援士を2020年までに遠藤オリンピック・パラリンピック担当大臣は3万人にするという計画らしいですが質を落とすことの出来ない分野ですのであらゆる手段を使って広報活動が実施されると思われます。一般企業でも社内システム管理者に要求される国家資格になるかも知れません。それでも3万人確保は難しいと思います。どうなるのでしょうか?

日本年金機構の情報漏洩では個人情報を扱うにはセキュリティリテラシー不足が原因でした。今回の改正で日本年金機構を内閣サイバーセキュリティセンターの監視対象にしたようで情報漏洩が再発しないように願うばかりです。医師などでも専門の情報共有サイトがあるように情報処理安全確保支援士ネットワークで最新のセキュリティ情報を共有して必要に応じて一般にも公開するとシステム管理者は助かると思います。
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